解説｜停戦から一日、中東は再び戦火へ

停戦合意から一夜にして「開戦以来最大」の爆撃が始まった。崩れかけた合意の裏側と、世界経済を揺さぶるホルムズ海峡の混乱を読み解く。

猫組長 2026.04.10

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NEKO ADVISORIES 岩倉です。トランプ大統領がSNSに投稿した一文が世界を駆け巡りました。

「イランとの決定的な和平合意に向けた大きな進展」。その言葉を受け、原油価格は数日ぶりに1バレル100ドルを割り込み、株価先物は急騰しました。翌8日朝にはイランのアラグチ外相も2週間の停戦合意を正式に表明し、ホルムズ海峡の安全通航を許可すると宣言。束の間、市場は安堵に包まれました。

ところがその同じ8日、イスラエル軍はベイルートに対してわずか10分間でヒズボラ拠点100カ所以上を集中攻撃します。レバノン当局によれば、この攻撃だけで少なくとも254人が命を落としました。停戦の歓喜が冷めやらぬうちに、「開戦以来最大規模」と称される爆撃が始まっていたのです。

「停戦の対象にレバノンは含まれない」とネタニヤフ首相は断言し、トランプ大統領もこれに同調しました。仲介役を担ったパキスタンや国連は強く反発し、イランは「米国は停戦か継戦か選択を迫られている」と警告を発しました。合意は、成立から一日も経たないうちにその輪郭を失いつつあります。

今週のニュースレターでは、合意崩壊の構造、パキスタンを軸にした国際関係の実態、そしてホルムズ海峡の混乱が世界経済に及ぼす影響を順に読みときます。