解説｜イラン攻撃が火をつけた、エネルギーと物価高の連鎖

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NEKO ADVISORIES 岩倉です。中東情勢は緊迫した状態が続き、世界経済に影を落とします。

2月28日、米国とイスラエルはイランへの大規模な空爆を開始しました。1,000カ所以上の軍事目標への攻撃により、イランの最高指導者ハメネイ師が死亡したと報じられたのは翌3月1日のことです。（ロイター）その翌日、イラン革命防衛隊はホルムズ海峡の封鎖を宣言。（ロイター）スリランカ沖ではイランの軍艦が米軍の魚雷で撃沈され、80人以上が死亡しました。（BBC）攻撃開始から1週間も経たないうちに、中東はかつてない規模の軍事衝突の舞台となっています。攻撃はまだまだ続きます。（CNN）

金融市場もこの動きを敏感に反映しています。今週の東京株式市場では日経平均株価が週間で3,229円（5%）下落しました。地政学リスクが高まると、投資家はリスク資産を手放す傾向があります。中東情勢の緊迫化は、日本の株式市場の上昇に待ったをかけました。

さて、今回の衝突がこれまでの中東紛争と異なるのは、対立の構図が複雑に絡み合っている点です。イスラエルとイランの問題にとどまらず、米軍基地を置く湾岸アラブ諸国まで対立に巻き込まれる形となり、地域全体の安定が揺らいでいます。この緊張は、エネルギー、物流、食料価格を通じて、遠く離れた日本の経済にも確実に影響を及ぼし始めています。本日のニュースレターでは、現在進行するこの紛争が世界経済にどのような影を落としているのか考えていきます。

＜本日のトピック＞

• 閉じた空と止まった海

• ホルムズ海峡、封鎖の代償

• インフレ再燃と、手探りの市場

• 漁夫の利と、日本の急所