解説｜ホルムズ封鎖1ヶ月、命と市場を揺さぶる中東の代償

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NEKO ADVISORIES 岩倉です。引き続き、中東情勢は混迷を極めています。

2月28日の米・イスラエルによるイラン攻撃から約1ヶ月が経ちます。戦火は収まるどころか、湾岸諸国を巻き込みながら広がり続けており、出口はまだ見えていません。（ブルームバーグ）

トランプ大統領の言動は日々変わります。対話を演出したかと思えば軍事的な圧力を強め、期限を設けては延長する。（BBC）市場も報道も、その一言一言に振り回される展開が続いています。（ブルームバーグ）また、WSJによるとトランプ大統領は中東へ最​大１万人の​地上部隊増派を‌検⁠討しているといいます。（ロイター）交渉を優位に進めるための情報戦なのでしょうか。

ところで、中東紛争は気づけば私たちの生活の深くまで影響を広げています。ホルムズ海峡の封鎖状態が続くなか、その影響はエネルギー市場にとどまらず、製造業や物流を通じて、スーパーの棚やガソリンスタンドの価格表に映し出されるだけでなく、医療現場にまで影を落とし始めています。

本日のニュースレターでは、この混乱がサプライチェーンや物価に何をもたらしているのか、各国がどう対応しているのか、そして金融市場がどう動いているのか更に詳しく見ていきます。

＜本日のトピック＞

• 命と暮らしを脅かすナフサ不足

• エネルギー安保、正念場

• 4月6日、トランプとイランの読み合い

• 中東の代償、インフレとの闘い

• 編集後記